11.01.2006
社説【ソフトバンクモバイル ユーザーをおとしめることにならなければいいが】
【前書き】
携帯電話事業へ参入したばかりのソフトバンクは、いきなりつまづいている。更に価格競争の口火を切るように、破格の料金プランを取り入れた。今回は、ソフトバンクモバイルについて「これだけは言わせて!!」。
【今回のテーマ】
・（読売新聞）
【業界３位のソフトバンクモバイルの事務処理システムが、多数の申し込みに対応できず、契約切り替え業務の停止に追い込まれた】
【トラブルの原因】
・（読売新聞）
【混乱のきっかけは、ソフトバンクが制度開始の前日に、「基本料が要るだけで自社間の通話とメールは通話料がゼロ」という「通話定額制」など、複数の新料金制度を発表したことだ】
↓
・（毎日新聞）
【同じ電話番号のまま携帯電話会社を乗り換えられるＭＮＰは、新旧の会社とも手続きが必要となる。このためソフトバンクのトラブルの影響は、ＮＴＴドコモやＫＤＤＩ（ａｕ）にも及んだ。】
【番号継続制度（ＭＮＰ）の経緯】
（日経新聞）
・【欧米やアジア諸国ではすでに採用が進んでおり、日本の携帯電話料金が相対的に高いのは、番号が障害となって顧客が固定化されているからだ】
↓
・【番号継続制度は携帯電話番号を変えずに通信会社を変更できるという仕組みで、総務省が2年前に導入を決めた】
【ＭＮＰ利用による推移予測】
・（産経新聞）
【ＭＮＰ制度の導入で、最終的に携帯利用者の１割前後が他社に移動するとの試算もある】
【各紙の見解】
・（毎日新聞）
【ソフトバンクの参入で料金の低下を期待したいが、通信は社会の重要なインフラで、通信会社は利用者からの信頼が欠かせない】
【後書き】
10月24日より開始されたナンバーポータビリティー制度に合わせて、ソフトバンクモバイルは通話とメールが￥０になる「予想外割」を発表した。その反響は大きかったが、ナンバーポータビリティー制度導入後の週末（１０月２８日〜２９日）はソフトバンクモバイルのトラブルにより関係者・ユーザーに多大な迷惑をかけました。
ソフトバンクのトラブルは、今回が初めてではないですからね。学習能力が足りないとしか思えない。安いだけでトラブルが絶えないのでは、ユーザーからの信頼を失うだけでしょう。特に携帯電話は必需品の一つです。信頼できない携帯電話を積極的に使いたいとは思いませんね。
加えて問題だったのが、予想外割という料金プラン。「通話とメールが￥０」というのが謳い文句ですが、その内容は非常に分かり難い。公正取引委員会は、ソフトバンクモバイルに対して新料金プランの説明を求めている。「通話料、メール代、￥０」という広告などに景品表示法違反の疑いがかけられたこともあり、ソフトバンク側は広告内容の変更に早急に取り掛かるようです。
ソフトバンクモバイルに対して、ＮＴＴドコモの中村社長は激怒し、次のようにコメントしている。
【０円の表記と、孫社長の名前は大きく書いてあるが、大切な条件が小さく書いてある。ソフトバンクモバイルに移動したが、請求書を見て、こんなはずじゃなかったという人が増えることが心配。こういう出し方はフェアなのかどうか】
消費者のニーズにあったものを作っていけば、結果的に内容はどんどん細分化されているのは当り前で、携帯電話の料金プランも幾つもあって分かり辛いとは思う。そんなユーザーの気持ちを知ってか知らずか、説明書きを小さくしたソフトバンクのやり口は余りいただけないですね。
それでは、読売新聞を参考にしながら各社の比較をしてみましょう。
【ユーザーのニーズ】
つながりやすさを重視する人⇒【ＤｏＣｏＭｏ】
携帯電話で音楽を楽しみたい人⇒【ａｕ】
家族や友人と揃って入りたい人⇒【ＳｏｆｔＢａｎｋ】
色々な電話機を楽しみたい人⇒【ｗｉｌｌｃｏｍ】
【料金プラン】
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【基地局】
つながりやすさとして目安になるのが基地局の数です。つながりやすさを示す尺度として「携帯利用可能地域の人口が、総人口の何％にあたるか示した「人口カバー率」という指数が使われます。ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンクモバイルは、３社とも９９％を超えていますが、計算方法はいい加減なものです。人口カバー率は、各市町村の役所で携帯電話が通じれば、その市町村の全住民が利用できるとみないている。当然、圏外の場所が含まれていても人口カバー率に加算されているわけです。
各社の基地局数としては、以下の通り。
【ＮＴＴドコモ】 ３万７４００局（周波数 ２ギガヘルツ） ※通じにくい地域があれば知らせるように新聞広告で呼びかけている
【ＫＤＤＩ】 １万９０００局（周波数 ８００メガヘルツ） ※電波の特質により、屋内でもつながりやすい
【ソフトバンクモバイル】 ２００７年３月までに４万６０００局（周波数 ２ギガヘルツ）
注意すべきところは周波数です。高い周波数の電波はビルなどの障害物の裏側に回りこみにくい性質がある。
【電話の利用頻度】
ソフトバンクモバイルのゴールドプランは、通話とメールが原則￥０になる。ただ、電話が込み合う午後９時かから午前０時５９分までの通話料無料は３時間２０分まで。超過分は３０秒あたり２１円の追加料が発生することは見逃せない。つまり、制約を受ける時間帯にしか電話しないユーザーであれば、１日あたり７分弱しか無料にならない計算となる。それに、ソフトバンクモバイルの「通話とメール、￥０」というのは契約者同士の話であって、電話をかける相手が他社機種であれば割高の通話料を払うことも考慮しなければならない。
【解約料】
長期利用を契約時に約束していれば、割り引かれるサービスがある。当然、そのサービスを解約すれば解約料が発生します。一年契約としては、ＮＴＴドコモの「新いちねん割引」、ＫＤＤＩの「年割」で３１５０円。２年契約としては、ＫＤＤＩの「ＭＹ割」で９９７５円。ソフトバンクの場合、ゴールドプラン加入時に携帯電話機を割賦で購入する「新スーパーボーナス」に同時加入しなければならない。新スーパーボーナスは、携帯電話機の２年間割賦購入となるが、電話機本体の代金はソフトバンクが補てんするので無料となる。ただ、割賦途中で解約した場合は残金の全額を支払うことになる。例として、携帯電話と多機能携帯電話端末（携帯情報端末機能融合）を購入後すぐに解約すれば、７万１２８０円支払わなければならない。
まとめると上記のような感じでしょうか。ソフトバンクは一見安そうに見えますが、基本料２８８０円以外の電話機本体・通話料・メールを無料にするにはそれなりの条件があります。
まず、基本料金を２８８０円にするには、２００６年１０月２６日〜２００７年１月１５日までにゴールドプランに契約しなければなりません。その期間は、「ソフトバンク大創業祭キャンペーン」となり、ゴールドプラン契約で基本料金が７０％ＯＦＦ（基本料金９６００円×７０％＝６７２０円割引）となります。電話機本体の無料化は【解約料】で述べたとおりです。電話が無料になるのは【電話の利用頻度】で述べた通り、時間帯に制約がある上、他社への通話とメールには料金が加算されます。
更に忘れてならないのが、新スーパーボーナス加入時に「スーパー安心パック」と「スーパー便利パック」が自動適用されること。スーパー安心パック（故障時の対応等）は最大３ヶ月無料、スーパー便利パック（留守番電話サービス等）は最大４ヶ月無料になっているが、自ら解約しないと無料期間終了後にサービス料が加算され、基本料金が月額５０００円程度に跳ね上がります。
もちろん、これだけではなく他にも多くの落し穴？が隠されているソフトバンクモバイルには要注意ですよ。こんなにややこしいと、携帯電話をソフトバンクに替えたいとは思いませんね。まともに契約書も見なかったら、契約後に驚きの請求書を見るはめにならないとも限らない。
【参考資料】
読売新聞 10月31日社説【ソフトバンク 社内も混乱させた『極秘作戦』】
産経新聞 10月31日主張【番号継続トラブル 通信事業の責務忘れるな】
毎日新聞 10月31日社説【番号移行混乱 これも「予想外」だったのか】
日経新聞 10月31日社説【番号継続制の信頼損ねたソフトバンク】
携帯電話事業へ参入したばかりのソフトバンクは、いきなりつまづいている。更に価格競争の口火を切るように、破格の料金プランを取り入れた。今回は、ソフトバンクモバイルについて「これだけは言わせて!!」。
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【今回のテーマ】
・（読売新聞）
【業界３位のソフトバンクモバイルの事務処理システムが、多数の申し込みに対応できず、契約切り替え業務の停止に追い込まれた】
【トラブルの原因】
・（読売新聞）
【混乱のきっかけは、ソフトバンクが制度開始の前日に、「基本料が要るだけで自社間の通話とメールは通話料がゼロ」という「通話定額制」など、複数の新料金制度を発表したことだ】
↓
・（毎日新聞）
【同じ電話番号のまま携帯電話会社を乗り換えられるＭＮＰは、新旧の会社とも手続きが必要となる。このためソフトバンクのトラブルの影響は、ＮＴＴドコモやＫＤＤＩ（ａｕ）にも及んだ。】
【番号継続制度（ＭＮＰ）の経緯】
（日経新聞）
・【欧米やアジア諸国ではすでに採用が進んでおり、日本の携帯電話料金が相対的に高いのは、番号が障害となって顧客が固定化されているからだ】
↓
・【番号継続制度は携帯電話番号を変えずに通信会社を変更できるという仕組みで、総務省が2年前に導入を決めた】
【ＭＮＰ利用による推移予測】
・（産経新聞）
【ＭＮＰ制度の導入で、最終的に携帯利用者の１割前後が他社に移動するとの試算もある】
【各紙の見解】
・（毎日新聞）
【ソフトバンクの参入で料金の低下を期待したいが、通信は社会の重要なインフラで、通信会社は利用者からの信頼が欠かせない】
【後書き】
10月24日より開始されたナンバーポータビリティー制度に合わせて、ソフトバンクモバイルは通話とメールが￥０になる「予想外割」を発表した。その反響は大きかったが、ナンバーポータビリティー制度導入後の週末（１０月２８日〜２９日）はソフトバンクモバイルのトラブルにより関係者・ユーザーに多大な迷惑をかけました。
ソフトバンクのトラブルは、今回が初めてではないですからね。学習能力が足りないとしか思えない。安いだけでトラブルが絶えないのでは、ユーザーからの信頼を失うだけでしょう。特に携帯電話は必需品の一つです。信頼できない携帯電話を積極的に使いたいとは思いませんね。
加えて問題だったのが、予想外割という料金プラン。「通話とメールが￥０」というのが謳い文句ですが、その内容は非常に分かり難い。公正取引委員会は、ソフトバンクモバイルに対して新料金プランの説明を求めている。「通話料、メール代、￥０」という広告などに景品表示法違反の疑いがかけられたこともあり、ソフトバンク側は広告内容の変更に早急に取り掛かるようです。
ソフトバンクモバイルに対して、ＮＴＴドコモの中村社長は激怒し、次のようにコメントしている。
【０円の表記と、孫社長の名前は大きく書いてあるが、大切な条件が小さく書いてある。ソフトバンクモバイルに移動したが、請求書を見て、こんなはずじゃなかったという人が増えることが心配。こういう出し方はフェアなのかどうか】
消費者のニーズにあったものを作っていけば、結果的に内容はどんどん細分化されているのは当り前で、携帯電話の料金プランも幾つもあって分かり辛いとは思う。そんなユーザーの気持ちを知ってか知らずか、説明書きを小さくしたソフトバンクのやり口は余りいただけないですね。
それでは、読売新聞を参考にしながら各社の比較をしてみましょう。
【ユーザーのニーズ】
つながりやすさを重視する人⇒【ＤｏＣｏＭｏ】
携帯電話で音楽を楽しみたい人⇒【ａｕ】
家族や友人と揃って入りたい人⇒【ＳｏｆｔＢａｎｋ】
色々な電話機を楽しみたい人⇒【ｗｉｌｌｃｏｍ】
【料金プラン】
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【基地局】
つながりやすさとして目安になるのが基地局の数です。つながりやすさを示す尺度として「携帯利用可能地域の人口が、総人口の何％にあたるか示した「人口カバー率」という指数が使われます。ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンクモバイルは、３社とも９９％を超えていますが、計算方法はいい加減なものです。人口カバー率は、各市町村の役所で携帯電話が通じれば、その市町村の全住民が利用できるとみないている。当然、圏外の場所が含まれていても人口カバー率に加算されているわけです。
各社の基地局数としては、以下の通り。
【ＮＴＴドコモ】 ３万７４００局（周波数 ２ギガヘルツ） ※通じにくい地域があれば知らせるように新聞広告で呼びかけている
【ＫＤＤＩ】 １万９０００局（周波数 ８００メガヘルツ） ※電波の特質により、屋内でもつながりやすい
【ソフトバンクモバイル】 ２００７年３月までに４万６０００局（周波数 ２ギガヘルツ）
注意すべきところは周波数です。高い周波数の電波はビルなどの障害物の裏側に回りこみにくい性質がある。
【電話の利用頻度】
ソフトバンクモバイルのゴールドプランは、通話とメールが原則￥０になる。ただ、電話が込み合う午後９時かから午前０時５９分までの通話料無料は３時間２０分まで。超過分は３０秒あたり２１円の追加料が発生することは見逃せない。つまり、制約を受ける時間帯にしか電話しないユーザーであれば、１日あたり７分弱しか無料にならない計算となる。それに、ソフトバンクモバイルの「通話とメール、￥０」というのは契約者同士の話であって、電話をかける相手が他社機種であれば割高の通話料を払うことも考慮しなければならない。
【解約料】
長期利用を契約時に約束していれば、割り引かれるサービスがある。当然、そのサービスを解約すれば解約料が発生します。一年契約としては、ＮＴＴドコモの「新いちねん割引」、ＫＤＤＩの「年割」で３１５０円。２年契約としては、ＫＤＤＩの「ＭＹ割」で９９７５円。ソフトバンクの場合、ゴールドプラン加入時に携帯電話機を割賦で購入する「新スーパーボーナス」に同時加入しなければならない。新スーパーボーナスは、携帯電話機の２年間割賦購入となるが、電話機本体の代金はソフトバンクが補てんするので無料となる。ただ、割賦途中で解約した場合は残金の全額を支払うことになる。例として、携帯電話と多機能携帯電話端末（携帯情報端末機能融合）を購入後すぐに解約すれば、７万１２８０円支払わなければならない。
まとめると上記のような感じでしょうか。ソフトバンクは一見安そうに見えますが、基本料２８８０円以外の電話機本体・通話料・メールを無料にするにはそれなりの条件があります。
まず、基本料金を２８８０円にするには、２００６年１０月２６日〜２００７年１月１５日までにゴールドプランに契約しなければなりません。その期間は、「ソフトバンク大創業祭キャンペーン」となり、ゴールドプラン契約で基本料金が７０％ＯＦＦ（基本料金９６００円×７０％＝６７２０円割引）となります。電話機本体の無料化は【解約料】で述べたとおりです。電話が無料になるのは【電話の利用頻度】で述べた通り、時間帯に制約がある上、他社への通話とメールには料金が加算されます。
更に忘れてならないのが、新スーパーボーナス加入時に「スーパー安心パック」と「スーパー便利パック」が自動適用されること。スーパー安心パック（故障時の対応等）は最大３ヶ月無料、スーパー便利パック（留守番電話サービス等）は最大４ヶ月無料になっているが、自ら解約しないと無料期間終了後にサービス料が加算され、基本料金が月額５０００円程度に跳ね上がります。
もちろん、これだけではなく他にも多くの落し穴？が隠されているソフトバンクモバイルには要注意ですよ。こんなにややこしいと、携帯電話をソフトバンクに替えたいとは思いませんね。まともに契約書も見なかったら、契約後に驚きの請求書を見るはめにならないとも限らない。
【参考資料】
読売新聞 10月31日社説【ソフトバンク 社内も混乱させた『極秘作戦』】
産経新聞 10月31日主張【番号継続トラブル 通信事業の責務忘れるな】
毎日新聞 10月31日社説【番号移行混乱 これも「予想外」だったのか】
日経新聞 10月31日社説【番号継続制の信頼損ねたソフトバンク】
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Comments
Aさんは、１０、１１月分を支払おうと
窓口に行くと、店員による身分証の確認の後、本人と契約者の名前が違う事がわかった。しかも、書いたはずの委任状の記録がなく、さらに本人以外の人間による支払いの際には、毎回一通
の委任状が必要というではないか。この説明の食い違いに納得がいかなかったAさんは、まず支払いを委託された友人が海外に帰国したこと、その友人の住所、生年月日などを把握している旨
を伝え、さらに委任状は一回のみ必要
と誤解を与える説明を受けた状況を説明した。それでも、店員は「個人情報保護法につき、その様な要望はお受けできません、当方は法律を厳守します」の一点張り。一時間に及ぶ口論の末、ようやく「今回だけ特別に」としぶしぶ二ヶ月分の支払いを認めた。しかし、まだ１２月分の支払いが残っている事を告げると、今度は「個人情報保護法の為、本人署名の委任状または、請求書の正確な金額がないと絶対支払えません！」と再び硬化した回答となった。その際、委任状の筆跡確認まではしないので、そこにサインすれば良いと言われた。しかし、それでは公文書偽造になってしまう。本人も引っ越した後なので、請求書も届かない。困ったAさんは、ソフトバンクモバイル（株）コールセンターに相談。すると、契約者本人を確認できる住所、生年月日、銀行口座支店名がわかれば良いという。次の日、データを用意したAさんの所へ、コールセンターから電話があり、銀行口座支店名はいらないが、契約時に記載された連絡先電話番号がわからなければ、だめだという。
「そこまでは、わからない」と回答すると、それでは無理です。との冷ややかな返答。やはり、請求書か委任状がないとだめだという。それではと、Aさんは「海外に言った友人に直接電話をして下さい」というと、「そんなことは出来ません」との返事。責任者と話をしたいと言えば、「それは、出来ません」と言う。まじめに料金を支払うといっている顧客にあんまりの返答ではないか。さらには、「契約者の転居届けを代理人の住所に移すのが最善です」とのコメント。再び、公文書偽造の勧め。こうなると、個人情報保護法＝企業保護法に聞こえてくる。皆さん、ソフトバンクとの契約に関しては、慎重になったほうが良いと思われます。
今、ソフトバンクはイメージアップに邁進していることでしょう。しかし、一度失った信頼（そもそも信頼なんてないか^^)は簡単に取り戻すことはできない。孫さん自体、「携帯電話事情は初めてなので」なんて幼稚な言い訳を並べる暇があったら、もっと頭を使うべきだった。金さえあれば何でもできるという拝金主義の弊害ですね。
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